2017年6月7日
「worldremit」ってどんな会社? 「worldremit」はイギリスのロンドンに本社を置く企業で、2010年に設立された非上場企業
核シェルターは日本では、ほぼゼロですが、スイスでは法律で定められていて「100%の普及率」です。
スイスに次いでアメリカが80%前後で、核シェルターを必要とする人の割合は多くなっています。
核シェルターは安全を意識する一部の富裕層にとても人気があり、普段は冷蔵庫や物置のようなものとして使われています。
防音性が高い為、音楽活動などを「核シェルター」でするという使用方法もあります。
性能については、「どこまでの核兵器を防げるのか」という部分には疑問符が付きますが、核シェルター自体が爆心地にならなければ、「放射能などの二次的な被害は防ぐ」ということで、一般的に考えられているようです。
現在、世界中でテロが頻発していることもあり、テロリストが核を持つということも、現実問題として考える人が欧米を中心として多くなっています。
日本では核シェルターへの意識が低いですが、世界では核シェルターに対する意識は高いものがあり、特に富裕層には顕著に現れています。
アメリカを含む諸外国では「自分の身は自分で守るのが当たり前」だという考え方が強く、核シェルターも必要だと考えられています。
もちろん、核が使用された場合の爆心地では、核シェルターも持ちこたえられない可能性が高いのですが、爆心地からある程度離れていれば、放射能などの二次的な被害は避けることができます。
そのため、核シェルターを用意している人は、おおよそ2週間程度の水や食料を保有しています。
普段は物置や冷蔵庫のような用途で使用し、いざ何かあれば核シェルターとして使えるようにしているわけです。
永世中立国のスイスが核シェルターの設置を義務付けていることからも分かるように、世界では「自分の身は自分で守る」ということが基本となっています。
日本は世界でも唯一の被爆国なのですが、核シェルターの普及という点では世界とは全く違う道を歩んでいることになります。
日本で核シェルターの需要が増え、「自分の身は自分で守る」という考え方がしっかりと浸透することが必要です。